#DXシリーズ

本

イシダテックが積極的に取り組むDX。推進を行う「社内ツール検討会議」の活動棚卸しや意義・目的の言語化も兼ねた不定期シリーズです。

運営しているクリエイター: ㈱イシダテック

#DXレポート

【前編】DX、進めてみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然ですが……、今回から3部に分けて、イシダテックの「DX施策」を振り返ります。内容はかなりボリューミーなため、3本立てを予定しています。前編 ‐ これまでしてきたことや「身近系」の取り組み事例中編 ‐ 勤怠管理や案件管理のDX事例後編 ‐ 技術面のDX事例や未来予想図という、壮大なトリロジーです。関連するエピソードはTwitterも連動させ（おもしろおかしく？）ご紹介をしたいと思っています。これまで、と背景まず、

【中編】DX、進めてみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然始まった「DX、進めてみた。」シリーズ、今回は中編をお届けします！中編で取り上げる内容　前編 ‐ これまでしてきたことや「身近系」の取り組み事例 ☆中編 ‐ 勤怠管理や案件管理のDX事例　後編 ‐ 技術面のDX事例や未来予想図３本立ての中編にあたる今回は、前編でご紹介した身近系から、業務の核に近い部分に向かっていきます。 2種のツール（グループウェアとプロジェクト管理システム）導入の背景や目指すゴールに触れつつ、両事例を掘

【後編】DX、進めてみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然始めた「DX、進めてみた。」シリーズ……、たくさんの反響をいただきました。ありがとうございました！身近なことをデジタルに！小さな成功体験を積み上げよう！から始まった前編。そしてDXに注力する理由と目指す姿、にフォーカスした中編。２記事に分けてイシダテックの過去の取り組みを言語化してきました。登場人物＆後編で取り上げる内容前編・中編同様、「社内ツール検討会議」の4名がDXを進めています。 ▼石田尚 ▼３人の仲間たち

【まとめ版】DX、進めてみた。

総務部のこやまです。 2022年に公開した「DX、進めてみた。」シリーズ。これはデジタルとはまだまだ距離感のあった弊社が様々なツールを導入する過程、そしてその意義を社内外に周知することをねらい発信しています。最初の記事である「DX、進めてみた。」シンプルにまとめ直します前・中・後編の3本で計15,000字を超えており、読むのが大変です。笑しかしお読みいただくことは弊社のスタンス・スタイル理解につながり得る記事であることを踏まえ、要点をシンプルにまとめ直すことにしまし

Redmineセミナー、登壇してみた。

イシダテック　総務部の小山です。さて、突然ですが弊社は発信活動を始めてぼちぼち1年です。中でもnoteは「なにがなんでも毎週水曜更新」と設定し、ジャンルの壁にもとらわれず様々な記事をお届けしてきましたが……。「note」きっかけでセミナー登壇へ！なんと、ご担当者さまがnoteをご覧になったこともきっかけに……、 Redmineの導入事例紹介&月例セミナーに登壇させていただきました。製造業×地方中小企業、という軸ではRedmine導入はまだレアケース。だから

勤怠管理システム、導入してみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然ですが、みなさんはこれが何かわかるでしょうか。これはタイムレコーダー。タイムカードを入れて差し込むと、時刻が印字される便利な機械です。さて、今回は業務でもコアに近い「勤怠管理システム」導入の話です。例によって推進を行った ”社内ツール検討会議” の活動棚卸しも兼ねつつ、意義・目的を再度言語化しながら導入ストーリーとしてご紹介します。推進者たち過去のご紹介同様、部門横断の「社内ツール検討会議」が推進します。メンバーはこち

TeamSpiritセミナー、登壇してみた。

総務部のこやまです。弊社はこれまでDXに関する文脈で複数本の記事を執筆・公開してきました。そんな #DXシリーズには10本超の記事が存在しているのですが、中でも『勤怠管理システム、導入してみた。』は定量的な指標でもシリーズ内で最も読まれた記事となっています。セミナー登壇。そして社内DXを考えるきっかけに。製造業で導入している珍しさもあり… Redmine同様、導入事例&セミナー登壇をさせていただきました。 2022年12月にはDX認定も取得したイシダテック。

社用車管理システム、導入してみた。

総務部のこやまです。突然ですが—。 2022年10月から予定されていた、アルコールチェック義務化。みなさんのお勤め先などではどのような対応を検討されているでしょうか？弊社：イシダテックも対象にこのアルコールチェック義務化は、機器供給の遅延等の理由により延期されていたものの、2023年12月1日から義務化が開始されることが正式に発表されました。改正道交法では車種や車両用途は問わず、定員11人以上の車を1台以上または白ナンバー車を5台以上使う企業が対象とされています。