#DXシリーズ

本

イシダテックが積極的に取り組むDX。推進を行う「社内ツール検討会議」の活動棚卸しや意義・目的の言語化も兼ねた不定期シリーズです。

運営しているクリエイター: ㈱イシダテック

#焼津

【前編】DX、進めてみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然ですが……、今回から3部に分けて、イシダテックの「DX施策」を振り返ります。内容はかなりボリューミーなため、3本立てを予定しています。前編 ‐ これまでしてきたことや「身近系」の取り組み事例中編 ‐ 勤怠管理や案件管理のDX事例後編 ‐ 技術面のDX事例や未来予想図という、壮大なトリロジーです。関連するエピソードはTwitterも連動させ（おもしろおかしく？）ご紹介をしたいと思っています。これまで、と背景まず、

【後編】DX、進めてみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然始めた「DX、進めてみた。」シリーズ……、たくさんの反響をいただきました。ありがとうございました！身近なことをデジタルに！小さな成功体験を積み上げよう！から始まった前編。そしてDXに注力する理由と目指す姿、にフォーカスした中編。２記事に分けてイシダテックの過去の取り組みを言語化してきました。登場人物＆後編で取り上げる内容前編・中編同様、「社内ツール検討会議」の4名がDXを進めています。 ▼石田尚 ▼３人の仲間たち

DX認定、取得してみた。

総務部のこやまです。突然ですが…… DX認定事業者として認定を受けました！前提：DX認定制度とはそもそも、DX認定制度自体は聞きなれない方も多いかもしれません。この認定について、経済産業省HPでは下記のように説明されています。「？」ってなりますよね。なのでデジタルガバナンス・コードに少し触れておきます。これでもおそらくまだ「？」ってなりますよね。なので最終的に私個人での理解で訳するならば… これが私なりに超噛み砕いた "デジタルガバナンス・コード"

【進捗編1】「DX晴れ時々くもり」- 弊社のDX戦略についてご紹介します。

こんにちはイシダテック石田です。ひょんなきっかけから、経済産業省が定める「DX認定事業者」の認定を取得しちゃってから早3ヶ月以上が経ちました。【一言で】きっかけ→悔しさこちらのDX戦略にもとづき、この四半期で何をやったのかを共有したいと思います♪（建前） DX関連記事ですし、せっかくなんでAIに考えてもらおう最初は真面目に書くつもりでした。その準備もしていました。ところが編集過程でチラチラと気になるnoteの機能が目に入ります。 noteのAIアシスタント(β)が

焼津×漁業×デジタル化、そしてイシダテックとAI。

総務部のこやまです。先日、2023年6月14日、静岡県/水産・海洋技術研究所さまにて開かれた第72回水産加工技術セミナー・ヒスタミン測定講習会セミナーに弊社社長の石田が登壇させていただきましたので、内容をまとめます。まず、焼津と言えば―。多くの方は "さかなのまち" と答えます。ここ最近はイベント類も従来通り行われるようになり、水産物の需要は比例して増加が予測されると言われています。しかしながら原料高などコスト上昇には歯止めがかからない状況です。今回登壇した

勤怠管理システム、導入してみた。

イシダテック　総務部の小山です。突然ですが、みなさんはこれが何かわかるでしょうか。これはタイムレコーダー。タイムカードを入れて差し込むと、時刻が印字される便利な機械です。さて、今回は業務でもコアに近い「勤怠管理システム」導入の話です。例によって推進を行った ”社内ツール検討会議” の活動棚卸しも兼ねつつ、意義・目的を再度言語化しながら導入ストーリーとしてご紹介します。推進者たち過去のご紹介同様、部門横断の「社内ツール検討会議」が推進します。メンバーはこち

Canva Pro、導入してみた。

総務部のこやまです。みなさんには「note更新のハードルになる作業」は存在するでしょうか？私にはあります、サムネイルの作成です… デザインスキルの「デ」もない私からすると、読みたくなるような、そして何よりも美しいサムネイルを作ろうとするとかなり頭を悩ませることに。しかも悩んだところで実現できる技術やアイデアが決してあるわけでもないという…！個人的には、できるものなら放棄したい作業No.1がこれです。本文を書いてヨシ！と思った後、もう一度ため息をついています。

社用車管理システム、導入してみた。

総務部のこやまです。突然ですが—。 2022年10月から予定されていた、アルコールチェック義務化。みなさんのお勤め先などではどのような対応を検討されているでしょうか？弊社：イシダテックも対象にこのアルコールチェック義務化は、機器供給の遅延等の理由により延期されていたものの、2023年12月1日から義務化が開始されることが正式に発表されました。改正道交法では車種や車両用途は問わず、定員11人以上の車を1台以上または白ナンバー車を5台以上使う企業が対象とされています。